競艇(ボートレース)でかかる税金はいくら？未納はバレる？計算方法は？

こんにちは！マスターズ管理人の鶴川学です。

今回は『競艇でかかる税金』についてお話ししていきます。

競艇ファンとは切っても切り離せない税金問題。

「存在は知っているけど具体的に払い戻しがいくらを超えると税金がかかるの？」

「そもそも税金がかかることを知らなかった・・・」

など、読者によって様々だと思います。

言うまでもありませんが、納税は我々国民の義務。

当然「知らなかった」では許されません。

知らないうちに脱税してしまわないためにも、この記事を最後まで読み込むようにしましょう。

競艇で税金がかかるのはいくらから？

競艇に限らず、競馬・競輪などの公営競技では、1月1日〜12月31日までの1年間で得た払い戻しが50万円を超えると税金が発生します。

なぜなら、払い戻しとして受け取ったお金は全て『一時所得』として扱われるからです。

一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。

この所得には、次のようなものがあります。

• (1) 懸賞や福引きの賞金品(業務に関して受けるものを除きます。)
• (2) 競馬や競輪の払戻金（営利を目的とする継続的行為から生じたものを除きます。）
• (3) 生命保険の一時金(業務に関して受けるものを除きます。)や損害保険の満期返戻金等
• (4) 法人から贈与された金品(業務に関して受けるもの、継続的に受けるものを除きます。)
• (5) 遺失物拾得者や埋蔵物発見者の受ける報労金等

国税庁公式サイトから引用

中には「1度の払い戻しが50万円を超えなければいい」と勘違いしていた方もいるかもしれませんが、1度ではなく「年間を通して」という点にはご注意ください。

競艇でかかる税金の未納はバレる？バレない？

「競艇をやっている人なんて大勢いるから自分だけ申告しなくてもバレないだろう」

そう考えている方もいるかもしれませんが・・・

ネットで舟券を購入している方が未納していた場合、調査が入るとすぐにバレます。

なぜなら、ネットで舟券を購入する場合、銀行口座を通して処理されるので、その記録が全て残ってしまうからです。

一方、競艇場で舟券を購入している方のような、舟券の購入･払い戻しの受け取り時に身分を証明していない(する必要がない)人は、税金が未納だったとしてもバレにくいでしょう。

ただ、世の中には「絶対」というものがありません。競艇場で舟券を購入していたとしても、思わぬところからバレる可能性があるので、税金は素直に払っておくことをオススメします。

競艇の払戻金にかかる税金の計算方法

まず、税金は獲得した払い戻し金額によって変動し、払い戻し全てではなく一部にかかるので、自分で計算する必要があります。

払い戻し金額のうち、税金がかかる金額は

• 課税額＝（収入額「1年間の合計払戻金額」−経費「舟券代」−特別控除額「50万円」）÷2

この式で計算することができます。

上の計算式で出した金額から、払うべき税金額を求める計算式はこちらです。

この計算で出た金額が払わないといけない税金です。

【早見表】払い戻しごとにかかる税金をまとめてみた

1年で払戻が50万円を超えた場合に税金を払わなくてはいけないことや、税金の計算方法を紹介しました。

「その説明だけでは具体的な税金額がイメージしづらい」という方もいると思うので、払戻ごとにかかる税金の早見表を以下にまとめてみました。

※この計算の中で経費としてかかる『舟券代』は、私が今まで100以上の競艇予想サイトを使ってきた経験の中で、費用としてかかる最低金額である『年24万円』としています。

年間の払戻が1,500万円を超えると税金額は一気に跳ね上がります。

ちなみに、総所得額とは競艇で得た所得だけでなく給与所得等の全てを合算した数値。

仮に競艇で獲得した払戻が年間100万円、給与所得が400万円だった場合、税金額は6,600円ではなく117,900円なのでご注意ください。

税金の払い方・確定申告の仕方について

計算した結果、払い戻しが50万円を超えていた方は確定申告を行いましょう。

まず、確定申告を行う際は、以下の3点が必要になります。

上記の書類に必要事項を記載後、お住まいの地域の税務署に提出。

書き方が分からない場合は、職員の方に尋ねるといいでしょう。

また、国税庁のHPでは必要書類の他に、所得の計算書をダウンロードすることができます。

毎年競艇で払い戻しが50万円を超えそう・・・なんて方は記録用としてご利用ください。

未納がばれた時のペナルティは？催促や通知は来る？

納税していないことがバレた場合、以下のような追徴課税や加算税を納付する金額とは別に払わなければなりません。

軽度なミスと判断されれば、税率が10〜20%程度の過少申告加算税・無申告加算税。

逆に、悪質だと判断されれば、35〜40%の税率である重加算税が課せられるされることも。

また、税金を滞納していると、自宅に督促状が届きます。

事前に申告しておけば通知が届くことはありませんが、中には未納が続いてしまったが故に督促状が届いてしまう方もいることでしょう。

万が一、催促をを無視し続けていると、預金口座が差し押さえられるので、督促状が届いた場合は大人しく納税しておくが賢明です。

競艇の税金における注意点

ここからは、競艇の税金における注意点や基礎知識を紹介していきます。

税金関係の話には思わぬ落とし穴が存在するので、必ず目を通しておきましょう。

外れた舟券は経費にならない

外れた舟券は経費にならないので、年間の収支がマイナスだったとしても、一時所得が50万を超えると税金が発生します。

なぜなら、経費として認められるのは当たった買い目にかかった舟券代のみだからです。

競艇ファンからすると納得いかない話ですが、最高裁平成29年12月15日判決では、払戻金は雑所得で不的中分の購入費は必要経費に該当する、との判決が下されました。

今後改正されるといいのですが・・・。今はおとなしくルールに従いましょう。

税金の支払い義務について

故意に税金を納めないという方はいないと思いますが、念の為税金の支払い義務について解説しておきます。

以下は時効として処理される年月と条件をまとめた表です。

税金の時効は3〜7年。税務調査は約3年に1回行われています。

そこで目をつけられた方には何かしらの通知が行っているはずなので、3〜5年間で音沙汰がなければ催促が来ることはほとんどないでしょう。

競艇の税金についてのまとめ

ここまで、競艇予想に掛かる税金についてお話ししてきました。

納税は国民の義務ではありますが、50万円以上の払い戻しを得ると税金が発生。

また、不的中時の舟券代は経費として認められないなど、競艇ファンにとって頭が痛い内容ばかりだったことでしょう。

しかし、ルールはルール。

確定申告は怠らず、安全に競艇を楽しむことをおすすめします。

そして最後にお話しするのは・・・

競艇で簡単に稼ぐ方法！

マスターズが実施したアンケートでは・・・

競艇でプラス収支になっていると回答した方の7割が競艇予想サイトを使っていました。

『競艇予想サイト』と聞くと、怪しいイメージを持つ人もいると思いますが、そんなのは昔の話。

今や悪徳競艇予想サイトは次々と閉鎖に追い込まれ、競艇で勝っている人のほとんどが競艇予想サイトを使っている時代なのです。

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2サイトとも今絶好調なので、この流れに便乗しておくが吉です。

舟券を買わずに結果を見るだけならリスクも一切ありませんので、ぜひ一度お試しください。